新しい車に乗り換えるときは今乗っている車を手放す必要がありますがこれには大きく3つ方法があり、

  • 下取り
  • 買取店への売却
  • 廃車

これからどれか一つを選択しなければいけません。

このうち下取りは次期車両を買う店舗に現在の車両を譲り渡す代わりに次期車両の購入費用からその価値分相殺してもらうことのことです。

下取りの流れと確認事項

価格交渉中古車店で中古車を購入するときにその店舗で下取りをしてもらうこともありますが、基本的なことを言えばそれは買取査定と変わらないもので、ここでいう下取りはディーラで新車を購入するときのことです。

ディーラーで下取りをするメリットは購入と車両の処分がいっぺんにできるという点ですがこの時、下取り金額と値引き金額さらにそれに伴って受けることの各種サービスとの線引きがあいまいになるデメリットも発生しやすくなります。

そのため、

新車の購入手続きと下取り査定の開始

下取り査定額の確認

車体への値引き交渉のスタートとその額の確認

オプションや追加装備の値引きや付属サービス交渉と確認

総額の決定と契約締結

という各項目を個々に行い、どさくさ紛れにすべてが決まってしまう事態を防ぐよう徹底してください。

下取りに必要な書類

何をするにしても軽自動車より普通車の手続きに必要な書類の方が多く、下取りにおいてもそうなのですが前の項で述べた通り、その準備にしても提出にしても購入と買取の2回それを行うより下取りをした方がまとめてできるのがうれしいところ。

具体的に必要となる書類を紹介すると、

1、車検証(住所が変わってる場合は住民票、結婚などで姓が変わってる場合は戸籍謄本が併せて必要)
2、自賠責保険証
3、納税証明書(証明書の期限と滞納がないかに注意)
4、リサイクル券
5、実印
6、実印の印鑑証明(発行1ヶ月以内のものが2枚必要)

などがそれで、軽自動車の場合は印鑑はシャチハタでなければ何でもよく印鑑証明も必要ではありません。

下取り金額への価格交渉・・・止めておきましょう

正直なことを言えば、ディーラーに対する下取り金額自体の引き上げ交渉はほぼ不可能、しつこくそこを突っつくと様々な点で心証を悪くするだけなので止めておいた方がです。

ディーラーは基本的に下取りした車を自社で売ることはせず、そのままオークション会場に出すためその相場に基づいた「価格表」を遵守するためその価格を引き上げるのは難しい。

買取専門店が下取り額を上回る金額を出し、近年利用者が増え勢力を伸ばしてきているのはそこに理由があります。

ではどうするのかそれは、車体やオプション・追加装備の価格への値引きや次回の車検価格やオイル交換サービスなどを要求する手段として下取りを使うことです。

そして、その交渉ために上記で述べた個別の交渉と金額の確認が必要になるわけです。

下取りでディーラーは「たっぷり」利益を得ることができる

下取りなんて言葉で表現されているので利用者の中には、「引き取ってもらったのに車体価格が安くなってラッキー!」なんて具合に思われている方がいるのが問題。

下取りは名前が違うだけでオークション型買取店舗で行われている買取と何ら違いはありませんし、下取りによってディーラーは場合によってはかなり大きな利益を得ていることを忘れてはいけません。

むしろ買取専門店より安く車体を手に入れそれをオークションで利ざやをたっぷりいただいていることがほとんどですので、「下取り出してやったんだから何かメリットくださいな!」ぐらい強い姿勢で値引きやサービス交渉をしてもいいはずです。

これをうまく進める方法としておすすめなのが、買取専門店であらかじめ買取査定の見積もりをして見積書を入手しておくことです。

しかも、その時使うのはUSS傘下でその相場の指標として最も正確な数値を出す「ラビット」がおすすめ。

ラビットの見積もりを大きく下回る下取り額を出してきたらそれ自体の引き上げというよりディーラー自身が操作することができる車体価格やオプション価格などに対してアプローチしたほうが成果を得やすい交渉方法といえます。

そして、もしラビットの数字を提示してもディーラーがびくともせず値引きに一切応じない時は面倒であっても買取査定に出す選択肢を取ったほうが良いのではないかと筆者は思います。

ちなみにトヨタに関してはもともと値引きに渋いディーラーでもあるのでこの手が通じない場合が多いうえ、自社グループ内にかなり強い中古車販売能力を持つ「T-UP」があるので、そちらに流すケースも出てきます。

そのため状態の良いトヨタ車を下取りに出したケースでは、そもそもの下取り金額がかなり高いことがあり交渉の余地や必要がない場合もあります。

追加装備でもたっぷり利益を得ています

とはいえ、車体価格やオプション価格の値下げには限界があります。
カーナビなどの追加装備そこで次に打つ手は、タイヤやカーナビなど追加する装備の価格の値下げ交渉です。

新車のCMなどを見ていると「○○万円分の装備をプレゼント!」などといっていますが、それは各装備のメーカー希望価格での数字で、ディーラーがそれらを仕入れている金額は当然商売ですから大きくそれを下回る金額です。

具体的にどの程度で仕入れているのか筆者は大体知っていますが、それをここでいうと各方面から「非難轟轟」サイトが荒れそうな予感がするのでやめますが、正直カーナビにしろタイヤなどにしろかなりの利益を生む価格で仕入れているはずです。

ですので、もし追加で装備を付けるときはそれらについての価格交渉を忘れずにしておくと思わぬ利益を得ることもあります。

貪欲すぎる?いや大切なことです

さらに細かいことを言えば、「オイル交換をサービスして!」や「ボディーコーティングをしてくれない?」などといったサービスの要求は価格値下げ交渉よりもっと通用しやすくなります。

よくばりでなんだか恥ずかしいなんて思う必要はありません、時に数百万になる新車の購入とそのローンを組んだことでのローンバックや下取りでの利益などなど大きな利益をディーラーにもたらしたのです。

大きな顔をして当然で、思いつく限りのサービスを要求すべきだと思いますしそれにこたえる必要がディーラーにはあると考えています。

下取り価格が「ゼロ」と判断された時

交渉も何も下取り価格がゼロで廃車と決定した時どうしましょう。

ほとんどのディーラーがその時「廃車手数料」なるものを提示して、さもすべてやりますのでお任せください的なトークをしてくると思いますが、ディーラーで手数料を払って廃車なんかしちゃだめです「絶対」に。

今ではリサイクルの精神が浸透し、用意する書類の項目で「リサイクル券」と記しましたがこれは廃車でスクラップにする際必要なもので、これがある自動車を廃車にするのに手数料がかかるわけが全くわかりません。

「廃車手数料」がいまだにまかり通っていることについて筆者は疑問でしかありませんが、もし無料で廃車をすると切り出されても断ってください。
こればっかりは絶対と言い切れるので、もし下取り不可の場合はディーラーに車を渡さず他の選択を模索しましょう。

まとめ

車のことをディーラーにすべて任せている方は、その手続きの簡単さと安心感を優先して下取りを選択することも多いので今回その場合の交渉術について詳しく紹介しました。

最後にもう1つ付け加えるなら、そういった方は車検や普段の修理などもディーラーを利用してる可能性も高いはずです。

その時は正確に記入されているはずの点検記録簿や整備手帳が残っていると、下取りに関わる各種の交渉がスムーズになるのでその保管をしっかりしておく良いでしょう。

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